ハッキングされた大学ドメイン経由の攻撃

Coinbaseは、ゼロデイの脆弱性を組み合わせた標的型の攻撃を受けていたとして、最高情報責任者 Philip Martin氏のブログ記事を公開した。

この件については、6月19日にtwitter で第一報を共有しており、後日詳細を開示すると伝えていたものだ。

ブログは上記のように始まっており、5月から2週間以上にわたって注意深く攻撃を行われていたことが示唆されている。

Coinbase セキュリティチームは数時間のうちに攻撃を検出してブロック。スピアフィッシングおよびソーシャルエンジニアリングを用い、クリティカルな Firefox の2つの脆弱性を狙った、高度な標的型攻撃であったことを確認したという。

5人まで絞り込まれた標的型攻撃

攻撃者はまず、ケンブリッジ大学から 2つの電子メールアカウントを奪取し、5月28日に新規ドメインを登録した（analyticsfit[.]com）。

攻撃者が最初にケンブリッジアカウントにアクセスしたのはいつか、アカウントが乗っ取られたのか作成されたのかはわかっていない。電子メールアカウントに関連付けられたIDはオンラインでは見つかっておらず、関連付けられた LinkedInプロファイルは偽物とみられている。

そして、最初のメールが 5月30日に送信された。最初に送信されたメールはシンプルなもので、ケンブリッジ大学の Adam Smith Prizeに推薦されたことを伝えるものだった。（ブログでは、対象は 200人だったとしている）

その後、ゼロデイ攻撃を仕掛ける対象を選別し、5人に向けてマルウェアをインストールするURLを含んだメールを送った。

攻撃に用いられた脆弱性

利用された 2つのゼロデイ脆弱性は、Firefox ブラウザの問題を突くもので、それぞれ 6月19日（CVE-2019-11707）、6月20日（CVE-2019-1170）に公開されたものだ。

攻撃に利用された時点で対策が完了しておらず、かつパブリックな情報でもなかったため、未知の脆弱性、ゼロデイ脆弱性とされている。

CVE-2019–11707を報告したGoogle Project ZeroのSamuel Groß氏によれば、攻撃者は恐らく独自に分析を行って脆弱性を見つけた可能性が高い、という。

当該脆弱性は 2月に報告された CVE-2019-9810 と似たようなものであり、この考え方に基づいて類似の問題を探していて、今回の脆弱性を見つけたのだろう、と述べている。

なお、この脆弱性自体は以前から存在していたようですが、攻撃に利用できるようになったのは5月12日以降である。

実際に送出された攻撃用のコードは難読化（コードを読みにくくする加工・圧縮。分析を阻害するためのもの）されていなかったものの、コードの実装は関数が分かりやすく命名されていた上、機能ごとの分割も適切になっていた。

このことから、攻撃者の研究開発スピードは非常に早いこと、コードの開発も経験豊富なグループで実行されている可能性が高い。

2段構えの攻撃

確実にペイロードを動作させるため、攻撃は複数の段階に分かれていた。

攻撃の第1段階では、まずオペレーティングシステムとブラウザーを特定し、Firefox を使用していない macユーザーにはエラーを表示して、Mozilla から最新バージョンをインストールするよう指示していた。

ユーザーがインストールを行うと、CVE-2019–11707 および CVE-2019–11708 を使用して任意のコードが実行できる状態になり、ここでシェル（curl やダウンロードしたバイナリ）を実行した。
Coinbase は「Firefox では通常発生しない動作」としてシェルの実行を検出したという。

実際には、最初に Netwireマルウェアの亜種が動作したのち、バックドア型（Remote Access Tool）の Mokesマルウェアの亜種が動作する形になっていた。

攻撃者は Gmail などクラウドベースの情報も標的にしていたため、この挙動についても不審な動作として検出された。

その後の対応

従業員からの報告と自動アラートの両方を受けて、インシデントの調査が開始された。

Coinbase セキュリティチームは問題を調査し、攻撃者が用意したフィッシングサイトがまだ残っているうちに情報を採取してブロック。影響を受けた従業員については資格情報をはく奪の上でアカウントをロックし、封じ込めた。

さらに Firefox を手掛ける Mozilla のセキュリティチームにも攻撃に関する詳細を連絡したことで、結果として、翌日には CVE-2019-11707、週内には CVE-2019-11708 のパッチがリリースされた。

ケンブリッジ大学にも連絡を行って情報収集を行ったことにより、今回のキャンペーンが 200人以上を狙った標的型攻撃に始まっていたことが分かった。

まとめ

Coinbase の事例は、ゼロデイを用いた攻撃であったにも関わらず、不審な動作によるアラート検知、従業員の資格情報はく奪やセキュリティチームの迅速な調査が功を奏し、ほとんど被害を出すことなく収束できた好例だろう。

もちろん、従業員が報告しやすい空気や文化、インシデント発生時に参照されるプレイブック（手順書）、それらに迅速に対応できるだけの人材といった要素は欠かせない。

引用元： CoinPost