仮想通貨市場

仮想通貨相場は、ビットコインが日本時間1時30分頃にビットコイン価格が瞬間的な高騰を記録し、ファンダメンタルズ要素も相場を後押しする形で、多くの通貨が前日比プラス域、数日ぶりに大きな高騰相場になりました。

仮想通貨関連株

米中貿易摩擦への懸念が強まったことに加え、メルカリ(4385)上場で資金集中したことで、日経平均が400円安、マザーズ指数が3.97%安となるなど全面安。そんな中、マネックスグループ(8698)が4.01%の逆行高に。

仮想通貨市場

仮想通貨相場は、ビットコインが日本時間1時30分頃にビットコイン価格が瞬間的な高騰を記録し、ファンダメンタルズ要素も相場を後押しする形で、多くの通貨が前日比プラス域で推移しています。

1時30分前後で大きな動きを見せたビットコイン価格ですが、取引所Bitfinexでショートスクイズが仕掛けられた可能性が指摘されています。

その後、金融庁がbitFlyerを含む5社に業務改善命令を出す方針を固めたことが、日経新聞より報じられたことで、一次的に下落したものの、市場全体的に持ち直しました。

海外では取引所ライセンス付与の動きも

日本では取引所に厳しい検査を行なっていますが、bitFlyerも取得するNY州の取引所ライセンス、ビットライセンスにSquare社が新たに登録され、価格高騰を後押ししました。

これにより同社が提供するCash Appのダウンロード数は、ニューヨークでの取引解禁とともに大幅に増加するのではないかと予想されており、仮想通貨にとってよい影響を与えそうです。

CoinPostの参考記事

Skycoin Chinaのマーケティング事務所が仮想通貨横領で告訴され、価格転落

Skycoinの公式ブログ(6月19日)によれば、過去2週間で起きたSKYの下落は全体的下落相場の影響のみではなく、過去半年にわたってSkycoinプロジェクトのマーケティング事務所Evolabによる約10万 SKY横領の発覚もその原因の一つとされています。

発覚後、Evolabとの契約を解除しましたが、同事務所は契約解除の件で逆上し、Evolabの9名がSKYの共同創立者Synth氏の自宅に不法侵入、妻とSynth氏を約6時間も軟禁し、脅迫や暴力、そして約18.88 BTCと6466 SKYの強盗を犯しました。

事件後、SKYチームは取り急ぎ取引所に容疑者たちの口座を凍結し、SKY保有者を守るため、一時的ブラックリスト機能を起動するように要請したようです。

Coinmarketcap.comによると、SKYの価格は同日に9ドルから6.7ドルに下落し、約26%の下落を記録しました。

先週からSKYはすでに50%転落し、今も弱くはなっているものの、速度を下げつつ下落を続けています。

Skycoin(SKY)：衝撃の強盗事件が発覚

元Skycoin Chinaマーケティングチーム(EVOLAB)が、過去半年間に約10万SKYを横領し、提携を解消された。
同社のメンバー9名が共同設立者であるSnyth氏の自宅に押し入り、6時間軟禁し、18.88 BTCと6466 Skyを奪ったことが分かった CoinPost -仮想通貨情報サイト- (@coin_post) June 19, 2018

日本VSコロンビアは同点で折り返し

本日、サッカーのW杯初試合を迎えた日本代表は、前半開始すぐにPKを獲得し先制、コロンビアはレッドカードを取られる形で、日本の数的有利の形で始まりました。

その後1点を返され前半を終えています。

頑張れ日本！

追記：

日本代表2-1で、これまで未勝利だった南米国の強豪相手に、歴史的勝利を収めました！！

グループリーグで決勝進出を決め、W杯の経済効果などが市場に波及することが期待されます。

仮想通貨（ブロックチェーン）関連株

株式市場は、本日マザーズに上場を果たした大型IPO、フリマアプリで有名な「メルカリ(4385)」に買いが殺到するなど資金が集中。

公募価格（3,000円）+66%となる約5,000円で初値を付けた後、一時6,000円まで上昇。これまでマザーズ第1位だった時価総額2,300億円のミクシィを大幅に上回る、時価総額7,000億円にまで膨れ上がる場面があるなど、下馬評通りの存在感を見せ付けました。

国内市況としては、米中貿易摩擦への懸念強まり、日経平均が400円の大幅続落。メルカリに資金が集まったこともあり、マザーズ指数3.97%安になるなど新興崩壊となりました。

そんな中、マネックスグループ(8698)が、4.01%の逆行高に。

金融庁によるコインチェック社の認可登録、及び業績回復の市場期待に加え、正規の交換業者として認可済み大手仮想通貨取引所5社への「業務改善命令」が下されると報じられるなど、金融庁が一段と厳しい姿勢を強めていることから、取引所の淘汰が進み、東証1部上場企業で豊富な金融ノウハウを有する同社にとって追い風とみられている可能性が指摘されています。

有望視されている仮想通貨（ブロックチェーン）関連株の最新情報は、以下の記事でまとめているので参考にどうぞ。

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引用元： CoinPost