仮想通貨市場

直近で2度に渡る暴落を見せたビットコインが、24時間で約10万円の価格下落を引き起こしたことで、値動きに相関関係のあるアルトコイン市場も全面安に。市場全体が暴落した影響で、仮想通貨市場の時価総額は、年初来の下落幅が50%を超える状況となった。

仮想通貨市場

BTC/JPYは、10日から2度に渡る大幅下落を観測、10日8時45分と、11日1時の時点で大きく暴落し、約24時間で83万円から73万円まで10万円近い暴落を記録しました。

この影響で、アルトコイン全体もフィアット建で全面安となり、時価総額50位までの通貨が20時時点で、全てマイナスという状況に陥っています。

全通貨が軒並み下落したことで、仮想通貨市場の時価総額も大きく減少しました。

coinmarketcapのデータによると、BTCを含む全通貨の時価総額は、10日8時時点の3400億USDから11日1時では2990億と、3000億USDを割り込み、約1日で400億USD(4.4兆円)の減少となりました。

この時価総額の減少により、年初6000億USDであった仮想通貨市場は、下落率が-50%を超える状況となりました。

アルトコインの中で特に下落率-15%と目立ったEOSは10日、メインネットローンチに関する投票が可決。手続き後にメインネットが始動しています。

メインネット移行の事実売りに加え、下落を大きく後押ししたのはEOSの取引高で、取引高ランキング1位から6位までの取引所にて、EOSが1位ないしは2位の取引高シェアを獲得する状況となっています。

1位OKEx、3位Huobi、5位bithumb、6位Upbitでは、ビットコインの取引高を抑え、1位の取引シェアを維持しています。

EOSの取引人気は、ここ数ヶ月で急増しており、他の仮想通貨がBTC価格との相関関係を指摘される中で、取引高の高さから高い流動性を確保し続けた結果、独自の価格変動を形成しつつあります。

仮想通貨の下落原因

CoinPostで本日公開した『仮想通貨大暴落の原因と今後の注目点を探る｜BTC価格は4月初旬の水準に』にて解説したように、下落原因には3つのファンダ要因があると考えられます。

市場のFUDの一つとして噂された『日本最大の取引所bitFlyer社の業務停止』の噂ですが、20時30分時点で公式ツイッターにて『事実と異なる不明確な情報』と完全に否定。

取引所ユーザーに不確定な情報にはお気をつけください、と注意喚起の文章を投稿しました。

一部 SNS において、「当社が明日業務停止命令を受ける」「資金が動かせなくなる」との話題が出回っておりますが、そのような事実は確認しておりません。
事実と異なる不明確な情報にご注意ください。

— bitFlyer（ビットフライヤー） (@bitFlyer) 2018年6月11日

詳しい内容は、以下の記事を参考にどうぞ。

CoinPostの参考記事

仮想通貨（ブロックチェーン）関連株

仮想通貨市場の全面安につられて寄りから大幅下落したマネックスグループ(8698)が、5%近くを戻してプラ転。

SBIホールディングス(8473)も寄り底の形で大きく戻すなど、仮想通貨（ブロックチェーン）関連人気銘柄の押し目買いが観測されています。

また先日、仮想通貨関連銘柄に名乗りを挙げたマネーフォワード(3994)が、4.98%高。

同社は仮想通貨やブロックチェーンの普及と実用化に向け、100％子会社「マネーフォワードフィナンシャル」を設立。日刊工業新聞のインタビューに対し、「開設1年後に約300万人の利用を見込む」と強気の見通しを述べています。

その一方で、この数ヶ月間に上昇一辺倒で続伸していたGMO(9449)が、6.75%安に。上昇トレンドをキープできるのか注目です。

有望視されている仮想通貨（ブロックチェーン）関連株の最新情報は、以下の記事でまとめているので参考にどうぞ。

CoinPostの関連記事

引用元： CoinPost