6月第2週（8日〜14日）のビットコイン（BTC）対円相場の週足終値は65,573円安（- 6.14%）の1,003,099円と反落。米雇用統計の改善を受けた経済V字回復への期待感から高値圏で失速したBTC相場だったが、パウエル米連邦準備制度理事会（FRB）議長が10日、22年末までのゼロ金利政策継続の見通しを示したことや、米雇用市場底打ちの見解を否定すると、BTCは大台の10,000ドル（≒1,080,000円）を目指した。しかし、同水準での売り圧力は相応に強く上抜けに失敗。翌11日には大口のBTC送金の検知と、パウエル議長の発言を受けた米株の急落が相場の重石となり、一時97万円台まで下げ足を速めた。株価の動きが注目される中、週末の相場は様子見で薄商いとなり、100万円〜102万円の狭いレンジで推移。足元では、米主要3指数先物や日経平均株価の下落を眺め、100万円を割り込み売り優勢の展開となっている。
カテゴリ: 市況・相場分析 | 記者: 長谷川友哉
引用元： ビットコインニュース