ビットコインを知っている定年退職者が5割超え

米最新のビットコイン意識調査結果（4月）によると、ビットコインを認識している定年退職者は驚くべく5割以上超えている。

調査は貴金属に特化した有力誌のGold IRA Guideによって実施されたもので、1000人の50歳以上の米国定年退職者を対象にしたビットコインに対する認識や関心度は以下のようになっている。

• 「ビットコインを認識はしているが興味がない」—56.7%
• 「認識していない」—32.9%
• 「認識しており高い関心がある」—4.3%
• 「認識はしているが購入方法などを知らない」—3.4%
• 「既にビットコインを保有している」—2.7%

このように全体の3割を超える回答者がビットコインの存在を知らず非常に認識度が低い指摘もあるが、5割以上の退職者がビットコインのことを知っているとの結果は重要な意味合いを持つだろう。それらは投資する興味を否定しているが、少なくとも仮想通貨などの新興技術に対する認識を持っているため、家族などの会話の際に触れたり語ったりする可能性は決して無いとは言えないだろう。

なおこの数字では実に2人に1人が、ビットコインの可能性を否定する形となったとも捉えられるだろう。ビットコインはその基礎となるブロックチェーン技術が、異なる業界の数多くのビジネスに利点をもたらせるという事実をもっと適切に、広く周知させなくてはいけないという課題も浮き彫りとなった。現時点では賛否両論の存在だ。

定年退職者は一般的に、市場の変動に対応するため、ポートフォリオを多様化することができる代替資産に強い関心を示す。また米国内国歳入庁（IRS）が、6種類の仮想通貨購入ができる個人年金制度「ビットコインIRA」を黙認するなど、退職者の仮想通貨への関心は引き続き高まっていくと予想される。

なお、3.4%の退職者は強い関心があるものの、投資の始め方が分からない状態にある。取引所や他のビットコイン関連の投資企業は、仮想通貨へ投資する安全かつIRSが承認した手段を説明し、退職者が真剣に仮想通貨投資を検討するよう尽力しなくてはならないだろう。

注目すべきは、たった3％の定年退職者がビットコインを所持していることだ。彼らに対して適切な情報と投資戦計画が提供されれば、大口投資の見込みもあり、これからの仮想通貨市場の発展のキープレーヤーとなる可能性もありえるだろう。なお、所有し始めた時期は明らかになっていない。

先日発表された機関投資調査では、150の大学基金の9割が、2018年に仮想通貨の関連投資を行っており、2019年も継続する方針があると判明している。大多数の定年退職者がビットコインを認知していない事実とは裏腹に、長期的投資戦略を組む大学基金や機関投資家の仮想通貨領域への介入は積極的に行われている。

引用元： CoinPost