『仮想通貨投資信託VS 米株価指数』米投資会社が”仮想通貨の勝利”に100万ドルを賭ける

『仮想通貨投資信託 VS 米株価指数』: 米仮想通貨投資会社モルガンクリークの共同設立者が、今後10年間で「仮想通貨インデックスファンド」が「S&P500（米国株価指数）」のパフォーマンスを上回るとして、挑戦状を叩き付けた。

『仮想通貨投資信託 VS 米株価指数』

米仮想通貨投資管理会社、モルガンクリーク・デジタル社の共同設立者、Anthony Pompliano氏が。悲観する仮想通貨投資家に対し、大胆な挑戦状を叩き付けた。

Attention crypto critics….time to put skin in the game

Morgan Creek Digital believes the Digital Asset Index Fund will outperform the S&P 500 over the next 10 years.

$1,000,000 on the line.

Who will take the other side?? Pomp (@APompliano) December 6, 2018

仮想通貨の”批評家”に告ぐ… 今こそ、自身の金でリスクをとるべき時だ。

我々は、今後10年間で仮想通貨インデックスファンドが「S&P500（米国株価指数）」のパフォーマンスを上回ると信じている。

100万ドル（1.1億円）を賭けよう。受けて立つ者はいるか！？

Pompliano氏による”デジタルアセットチャレンジ”は、2007年に「S&P 500インデックスファンド」の10年後のパフォーマンスに対し、個人で100万ドルを賭けた、伝説的の投資家ウォーレン・バフェット氏をオマージュしたものと考えられ、”Buffet Bet 2.0” (バフェットの賭け2.0)と呼ばれている。　

バフェット氏自身の賭けは、5つのアクティブ投資を行っているヘッジファンドに対するものだったが、2017年末に決着を見た賭けは、バフェット氏の賭けたS&P 500インデックスファンド（パッシブ投資）が平均年間利益率7.1%(対抗ファンド:2.2%)で圧倒的な勝利を収め、賭け金は慈善団体へ寄付されている。

一方、モルガンクリーク　デジタル社の賭けは、米国の代表的な株価指数である「S&P 500」に対し、自社の提供する仮想通貨インデックスファンド「Digital Asset Index Fund（デジタル資産インデックスファンド）」が、2019年1月からの10年間で、運用実績を上回るというものだ。

「仮想通貨 VS 米株式市場」という見方もできる。

S&P 500とは

S&P 500とは、S&P ダウ・ジョーンズ・インデックスが算出しており、ニューヨーク証券取引所、アメリカン証券取引所、NASDAQに上場している銘柄から、代表的な500銘柄の株価を基に算出される、時価総額加重平均型の株価指数である。

米国株式市場の時価総額の約80％をカバーしているため、市場全体の動向を見る際に利用されたり、機関投資家の運用実績を測るベンチマークとしても使用されている。

このような米株式市場を代表するS&P 500に対抗するモルガンクリークデジタル社の「デジタル資産インデックスファンド」は、モルガンクリークデジタル社が、仮想通貨投資インデックスプロバイダーであり、ファンド運用会社であるBitwise Asset Managementと提携し、提供する投資商品である。　

このインデックスファンドは、仮想通貨市場の75％の時価総額を占める、ビットコインやイーサリアムをはじめとする、主要仮想通貨から同社独自の基準に基づいて選ばれ構成されるが、それらの通貨のファンドに占める割合は、常に変化する市場比率により、各コインの時価総額をもとに、毎月更新されることになるという。

出典：DigitalAssetIndexFund

このインデックスファンドに投資するには、最低5万ドルが必要とされ、アメリカの認証済みの投資家向けではあるが、Pompliano氏は、株式市場でのS＆P 500と同様の市場エクスポージャーが、仮想通貨市場で得られるように構成されていると述べている。

仮想通貨を”殺鼠剤の2乗”と扱き下ろすなど、酷評を繰り返すバフェット氏を挑発するかのような賭けだが、仕掛け人であるモルガンクリークデジタル社のPompliano氏は、SNS上でバフェット氏自身が賭けに乗るような事があれば本望だと述べている。

賭けはバフェット氏同様に自前資金で行うもので、掛け金100万ドルの収益は、慈善団体に寄付されることになるという。

賭けの背景

Pompliano氏は、米CNBCとの電話インタビューで、この賭けに対する思いについて、次のように語っている。

これは、仮想通貨の利点だけでなく、公開株式に関する見通しの組み合わせでもある。　

大勢の人々がこれを見て、当社が仮想通貨に強気としか考えていないようだが、我が社が対抗している資産についても見極める必要がある。そもそも公的株にしても、過去最高値とはなっていない。

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— CoinPost -仮想通貨情報サイト- (@coin_post) 2018年10月12日