取引所の入出金状況に変化、ビットコイン相場好転の兆しとの見方も|仮想通貨市況
- 仮想通貨市場
- ビットコイン市場は、13日から好転した相場が続き、一時73万6000円台まで上昇。ここ1週間相場こそ大きな上昇に転じてはいないものの、堰を切る様にいいファンダメンタルズ要因が出てきており、好転の兆しが見え始めています。
仮想通貨市場
ビットコイン市場は、13日から好転した相場が続き、一時73万6000円台まで上昇しました。
その後、18時時点で一時反落したものの、72万円で相場は落ち着いています。
特にイーサリアムの下落を経て暴落相場となったアルトコイン市場に一時的な大きな値戻しが見られました。
本日は、ニューヨーク最大の仮想通貨企業CEOであるNovogratz氏が、「ビットコイン価格は短期的な底に達した」と言及するなど、下落相場の終わりに一時的な期待感がうかがえる状況となりましたが、未だ相場の重要ラインを抜けた相場とは言いがたく、トレンド転換を示唆できるほどの強さは見られません。
しかしここ2日、ファンダメンタルズ面で大きな変化が起きていると言えるほど、機関投資家関連の動きや既存の大手金融機関が仮想通貨市場参入を示唆するニュースが続出しています。
毎日ニュースを配信するニュースメディアの体感としてですが、かなり大きな変化と言えるほど、現在の仮想通貨ニューストレンドと言える機関投資家関連の動き、また業界の好材料が堰を切ったようにではじめています。
ここ今週発表されたニュースは以下にまとめました。
- 1.規制局認可の新ペッグ通貨「GUSD」が発表
- 2.米4大銀行の一つCitiグループ、仮想通貨への投資を可能にする新しい金融商品の開発へ
- 3.カナダで初のビットコイン投資信託が許可
- 4.「Bittrex、KuCoin、HitBTC」が米ドルなどビットコイン以外の取引ペアを発表
- 5.モルガン・スタンレー、ビットコインスワップ取引の提供を計画
- 6.BitGoの機関投資家向け仮想通貨カストディサービス、米公式機関から初の認可
- 7.Uberの共同創立者、機関投資家向けの仮想通貨仲介業務を開始
- 8.フランスも仮想通貨ICOの合法化へ、仏政府が新たなICO規制法案が可決
相場こそ大きく反応していないものの、ウォール・ストリートなど米国に関係するニュースが連発しており、下落相場の時にはこの様な連発する好材料の時期はほとんど見られなかったことから、業界的に裏で動き始めている可能性も考えさせられます。
数週間前の下落の流れの発端となったゴールドマンサックスの仮想通貨トレーディングデスクの動きも含め、米国での動きをより注視すべき状況にきているのではないでしょうか。
機関投資家の重役に関するアンケート
米国大手マネジメント・コンサルタント企業Greenwich Associatesは、北米・ヨーロッパ・アジアの機関投資家を対象に仮想通貨の将来性に関するアンケートを実施しました。
Greenwich Associatesの調査結果では、仮想通貨の下落に反して、機関投資家向けの仮想通貨投資環境の整備に対する熱意と努力が弱まることは無いとするなど、機関投資家は長期的な動きを見ている結果がでています。
32%が多くの仮想通貨は失敗に終わるものの、いくつかの通貨は生き抜き、普及を遂げる。38%が、法的規制は仮想通貨の成長と革新を推進するという結果になっています。
CNBC仮想通貨番組の司会者兼ベンチャーCEOが語る、期待値が高いビットコインの中長期的相場
米国CNBCアフリカ支部の仮想通貨番組『Cryptotrader』の司会者兼仮想通貨ベンチャー企業Onchain CapitalのCEOであるRan NeuNer氏は、相場の底打ち終結と中長期的相場の展望をツイッター上で語りました。
まず、Ran NeuNerはCoinbase上のBTC等の通貨の出金量に関して、このようにコメントをしました。
「入手したCoinbaseのデータによれば、相場の底打ちは終わったと思われる。出金量は底打ちしながら、法定通貨の入金も段々と増えつつある。相場の底打ちを決めているわけではないが、いい兆しに違いない」
Received these Coinbase numbers from @BarrelProtocol yesterday. They suggest that we may have seen the bottom. Withdrawals seem to have bottomed inflows on the way up. It’s not a confirmation but certain a good sign. pic.twitter.com/qNqrBp0lk8
— Ran NeuNer (@cryptomanran) 2018年9月14日
上図で、赤の部分が出金を示します。
こちらの図では入金額が多少上昇に転じています。
つまり、比較的に高い「売り確認」が見られていても、全体の法定通貨の出金が減少、入金の増加している傾向は、買戻しの可能性が考えらることができます。
仮想通貨(ブロックチェーン)関連株
メジャーSQ(特別清算指数)を迎え、日経平均株価は23,000円台を復帰するなど、株式市場は強含み。
場中の仮想通貨市場が急反発していた影響もあり、仮想通貨(ブロックチェーン)関連株も全面高となりました。
本日3.07%高となったSBIホールディングス(8473)には、米リップル社のDLTベースの支払いアプリ『MoneyTap』が今秋からスマホ向けに展開予定との材料もあり、仮想通貨取引所のSBIVCに関する期思惑や、既存事業の好業績を背景に価格を続伸させています。
そのほか、セレス(3696)やULSグループ(3798)も3-4%高で続伸するなど、堅調に推移しています。
有望視されている仮想通貨(ブロックチェーン)関連株の最新情報は、以下の記事でまとめているので参考にどうぞ。
引用元: CoinPost
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