米マサチューセッツ州にあるボストン・カレッジのHugo Benedetti氏とLeonard Kostovetsky氏は、2017年からのイニシャル・コイン・オファリング（ICO）に関する調査を行い、投資家は平均で82%の投資益を上げていたことを報告している。調査は4003種類のICOを対象にして行われた。集められた資金は1.3兆円に上る。

Hugo Benedetti氏とLeonard Kostovetsky氏はICOの情報提供サイト「icodata.io」「icobench.com」「icorating.com」「icodrops.com」「ico-check.com」でリストアップされたプロジェクトを調査対象としている。

ICOの価格は、取引所への上場後の16日間で平均182%上昇している。上場後は流動性が上がり、日次で平均3.2億円ほどの取引高があった。またICOの価格とTwitterのフォロワー数やアクティビティには正の相関性がみられた。SNSでの情報の発信力が価格に結びついているようだ。

ICOを行うプロジェクトのほとんがTwitterを活用しており、ICO発行までのアカウント保有期間と価格には若干の正の相関関係がみられた。ICOを行うまでのアカウント保有期間が長いプロジェクトのほうが、取引所への上場の確率が高いようだ。平均のアカウント保有期間は8ヶ月前となっているが、中央値でみると3ヶ月前となっている。また取引所への上場を果たしたプロジェクトの平均は9.7ヶ月前となっている。

ICOにより調達された資金は平均12.5億円だが、プロジェクトによって偏りが大きく中央値にすると4.1億円となる。取引所への上場に成功したICOは、上場できなかったICOより平均で3倍以上資金を集めている。

多くのICOは売り出し価格が低く設定されており、中央値で1トークンあたり30円ほどであった。1株あたりの価格を低く抑えて売る手法は、リスクが高い格安株式相場のペニーストック市場で使われる手法に似ているという。

ICOにはプレセールといった手法も良くみられ、プロジェクトの初期段階の資金集めに使われる。プレセールは大口の投資家向けに行われ、一般公開されるICOより販売価格が安い場合が多い。調査対象となった40%のICOがプレセールを行っているが、価格との相関性はあまりなかった。またプレセールを行うICOの割合は日を追うごとに増えており、2017年上半期には1%ほどであったのが、下半期には29%、2018年には57%のICOがプレセールを行っている。

ICOは世界中で行われているが、なかでも最も多い国に分類されるのはアメリカ、イギリス、ロシアだった。これらの国では100以上のICOが行われている。

昨年からのICOで投資益を上げているのには、市場に資金が継続的に流入していたためと考えられる。仮想通貨市場の盛り上がりとともに注目を浴びたICOだが、最近では米証券取引委員会（SEC）なども動き出しており、規制当局の監視が強化されている。ICO市場の今後の動きは、当局の規制方針によって左右されるだろう。

Digital Tulips? Returns to Investors
in Initial Coin Offerings

引用元： ビットコインニュース